今年3月11日にWHOがCOVID-19のパンデミックを宣言し、国際社会が機能停止してから2ヶ月が経ちました。この間、空気を吸うのと同じくらい普通に世の中にスポーツがあった日常も奪われ、日本国内でも様々なイベントの中止・延期が発表されました。各国でのLockdown（都市封鎖）、日本国内では4月7日の緊急事態宣言発令以降、トップアスリートもStayHomeを迫られ、トレーニングすらままならない状況。コンテンツとしてのライブスポーツが消え、ここまでスポーツの話題が世の中から消えてしまったことは記憶にないですよね。本日5月14日、日本国内では政府により39県での緊急事態宣言解除が発表されましたが、まだまだ以前の日常は戻って来ません。

現在、新型コロナウイルスが世界的に猛威を振るい、我々の経済や生活の基盤を根底から揺るがしています。未曾有の事態により、世界全体が働き方や暮らし方を問われる中、到来するwithコロナ時代をどう凌ぐかだけでなく、今後訪れるであろう様々な脅威の中で事業や生活を継続していく方法を模索していかなければならない情勢となっています。 – New Norm Consortium

4月16日、「withコロナ時代到来を契機に見つめ直される働き方、暮らし方を新たな視点で研究、社会実装する」ことを標榜するNew Norm Consortiumというプロジェクトも発足しています。社会が「New Norm＝新しい当たり前」に強制的にシフトせざるを得ないターニングポイントとなったこの時期を、そう遠くない未来に振り返るためにも、今この現状を備忘録の意味も込めて書き留めておきたいと思います。

各国スポーツ業界の「出口戦略」

さて、国内では新規感染者数も減少傾向にあり「出口戦略」が議論の中心となっていますが、休眠状態となったスポーツ界も例外ではありません。接触が多いスポーツ、とりわけ観客動員を見込む興行に至っては第二波への引き金にもなりかねず、予断は許さない状況です。各国リーグや大会主催者の対応がどうなっているのか、少し見てみましょう。

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◾️東アジア諸国

台湾プロ野球（CPBL）は世界に先駆け4月12日に無観客で開幕し、5月9日からは1球場1000人を上限に観客動員をスタートお隣韓国ではプロ野球が5月5日、サッカー・Kリーグも5月8日にそれぞれ無観客で開幕。

◾️米国・NBA

本来であればプレーオフ真っ只中のNBAでは、5月8日にコミッショナーのアダム・シルバー氏が選手会との電話会議を行い、再開の指針と今後の展望を選手たちに説明。再開する場合にはラスベガス、オーランドなど限定した場所にチームを集め、試合を行う。ワクチンが出来ない限り、無観客で試合を行う。プレーオフは従来通りの7戦シリーズを望んでいるがトーナメント方式も視野。来シーズンの開幕が12月にずれ込む可能性。などの方向性を示していますが、再開の場合トレーニングキャンプに最低でも3週間は必要ということにも言及し、具体的な時期などについては見通しが立っていない状況です。

◾️米国・MLB

MLBではアメリカ独立記念日7月4日の週末に無観客でシーズンを開幕、試合数は半減となる82試合前後を想定、レギュラーシーズンは東地区、西地区、中地区それぞれ地区内での対戦のみ、その他ナリーグでのDH制導入、26人ロスターを30人に拡大など異例となるシーズンのコンディションについて5月12日に選手会と協議に入ったと報道されています。しかし7月の各地での状況にもよると各州知事も慎重な態度を示しているようです。また、試合数減によって余儀なくされるリーグ収入の低下により、選手の年俸減率に関わる議論にも注目が集まっています。一方でまずはCOVID-19の感染拡大防止が最優先事項とする各州の7月時点での収束状況にもよるという意見も当然ながら出ているようです。

◾️ドイツ・ブンデスリーガ

欧州サッカーも気になるところですが、ブンデスリーガは5月7日の臨時総会にて5月16日のシーズン再開を合意。前日のドイツ連邦政府及び各州政府が5月後半以降のリーグ再開を認める方針を示したことを踏まえて決定したようです。

◾️英国・プレミアリーグ

プレミアリーグ再開は少なくとも6月以降となる見込みです。集団免疫獲得を目指した政策の失敗でパンデミック当初は批判を浴びた英国政府ですが、5月11日に50ページにもわたる段階的な経済活動再開に関するガイドラインを公表しています。このガイドラインの中で「放送のためのスポーツイベント実施（無観客）」は3段階の制限解除のステップ2で6月1日以降ということが明確に記されています。

Permitting cultural and sporting events to take place behind closed-doors for broadcast, while avoiding the risk of large-scale social contact. – Our Plan to Rebuild: The UK Government’s COVID-19 recovery strategy

また英国政府では、経済活動再開に関する緻密な指針をアップデートしていて、レクリエーションを含むスポーツ活動再開に関するガイドラインも公開しています。政府からここまで明確に示されていると各事業者・個人レベルでの自粛解除判断の助けになりそうですね。

◾️その他

世界のスポーツ界の動向はロイター通信でも随時アップデートされています。
Impact of COVID-19 pandemic on sports events around the world

ということで、今日はここまで。明日も続きを掲載予定です！